出社したくなるオフィス設備を調査。1位に選ばれたのは「社食」でした。

オフィス改善のコツ

会社員352名調査で見えた、出社意欲を高めるオフィス環境と「食」のニーズ

リモートワークの定着や出社回帰の動きが広がるなか、企業にとって「社員が出社したくなるオフィス環境」をどう整えるかは重要なテーマになっています。
では、働く人はどのような設備があると、オフィスに足を運びたいと感じるのでしょうか。

スターツコーポレートサービス（以下、SCS）が会社員352名を対象に実施した意識調査では、「これがあると出社したくなるオフィス設備」として、数ある選択肢のなかから社食が第1位に選ばれました。

本記事では、調査結果をもとに、なぜ社食が支持されたのか、職種別の違いや自由記述から見える社員ニーズを整理しながら、出社したくなるオフィスづくりのヒントを紹介します。


この記事でわかること
・ 社食が「出社したくなるオフィス設備」第1位に選ばれた理由
・ 職種別に見た社食ニーズの違い（IT・エンジニアで支持率69.2%）
・ 社食を福利厚生として導入する4つのメリットと非課税の条件
・ 社食サービスの主な種類と費用相場（設置型・宅配・チケット型など）
・ よくある質問（FAQ）

なぜいま「社食」が注目されるのか

いま、コロナ禍以降の働き方は大きな転換点を迎えており、国内でも出社回帰の動きが広がっています。
こうしたなか、「どのような職場環境が社員の出社意欲を高めるのか」は、多くの企業に共通する関心事となっています。

その答えのカギを握るのが「社食」です。

リモートワークが定着したいま、社員は「わざわざ出社する理由」を求めています。
物価上昇でランチ代が家計を圧迫するなか、安くて栄養バランスのよい食事をとれる社食は、社員にとって“出社する実利的なメリット”そのもの。

福利厚生としての社食は、健康経営・採用力強化・社内コミュニケーション活性化を同時に支える施策といえます。

社食が第1位。「これがあると出社したくなるオフィス設備」

「これがあると出社したくなるオフィス設備」を複数回答で尋ねたところ、1位は社食（50.0%）、僅差でカフェスペース（48.6%）となり、業務に直接関わる設備よりも、食事や休憩など業務外の時間を快適に過ごせる設備が出社の後押しになっていると言えます。

かつてオフィスには業務効率を高める機能性が求められていましたが、近年は社員が快適に過ごせる設備が、オフィス価値を構成する要素となっていることがうかがえます。

1　社食 　　50.0%
2 カフェスペース 　　48.6%
3 リフレッシュスペース　　43.2%
4 仕様のいいオフィス家具（昇降デスク等）　　 25.9%
5 オフィスコンビニ　　21.3%
6 個室ブース　　19.9%
7 ミーティングスペース　　8.8%

注目すべきは、社食・カフェスペース・リフレッシュスペースという上位3項目が、いずれも“業務そのもの”ではなく“業務のあいだ”を支える設備だったという点です。
昇降デスクなどの業務効率設備（25.9%）を大きく上回ったことからは、社員が求めているのは仕事の生産性を高める機能よりも、ひと息つき、リフレッシュできる“業務外”の環境であることが読み取れます。

働きやすさの評価軸が、業務効率から「オフィスでの過ごしやすさ」へと広がっているのかもしれません。

職種別に見る、社食ニーズの違い

IT・エンジニアでは社食支持率が69.2%と突出

職種別で求める設備の違いを分析すると、営業、IT・エンジニア、クリエイティブで「社食」が1位になりました。
なかでもIT・エンジニアでは69.2%と支持率が突出しています。
営業職でも「社食」が41.7％で最も高い結果となり、外出機会の多い職種においても、オフィスで利用できる食事環境へのニーズが高いことがうかがえます。
物価上昇が続く中、食事面における経済的メリットが、出社を後押しする要素の一つになっている可能性があります。

企画・管理では「リフレッシュスペース」（50.0％）、事務・アシスタントでは「カフェスペース」（50.7％）が最も支持されました。
また、企画・管理やクリエイティブでは「仕様の良いオフィス家具」への支持も比較的高く、職種によって重視する環境に違いが見られました。
設備ごとの支持率には職種による差が見られるものの、いずれの職種でも社食やカフェスペース、リフレッシュスペースが上位を占めており、社員が業務外の時間を快適に過ごせる設備への関心の高さは職種を問わず共通して見られました。

ここから読み取れるのは、社食が“特定の職種だけに響く福利厚生”ではなく、職種を横断して支持される普遍的なニーズだということです。
全社一律で社食を用意しつつ、職種ごとの働き方に合わせてリフレッシュスペースやオフィス家具に重点を配分する――。

そうしたメリハリある設計が、限られた投資で満足度を最大化する近道になります。

社食が支持される最大の理由は「物価高」

上位設備を「選んだ理由」を自由記述で尋ね、当社にて分類・集計しました。

上位設備を選んだ理由を自由記述から分類すると、「食費・外食コストの節約（物価高）」が最も多く、「気分転換・ひと息つきたい」「オン／オフの切り替え」が続きました。
社食やカフェスペースは福利厚生としての役割に加え、物価高が続く中で、社員にとって出社することで得られる実利的なメリットとしても評価されていることがうかがえます。

つまり社員にとって社食は、もはや“あったら嬉しい設備”ではなく、家計を助ける“実利”として捉えられ始めています。

●社員のリアルな声（自由記述より抜粋）

「食費・外食コストの節約（物価高）」を挙げた声
・「毎食外食は経済的にきつい」（30代女性／クリエイティブ）
・「外食の値段はどんどん上がっているので、社食で安くランチが食べられると出社したい」（50代女性／事務・アシスタント）
・「地域によっては、外食費（特に昼食）が痛いから」（60代男性／IT・エンジニア）
・「栄養価が高く、値段もお手頃で食事ができたらうれしい」（40代女性／コンサルタント・不動産）

「気分転換・ひと息つきたい」を挙げた声
・「自分のデスク以外でリフレッシュできるスペースがあったら嬉しい」（40代女性／事務・アシスタント）
・「クレーム対応などがあるとき、リフレッシュするスペースや時間が欲しい」（30代女性／医療系）
・「仕事の効率のために休めるスペースと時間は重要」（50代男性／公務員）

※回答者の自由記述より一部抜粋

社食を福利厚生として導入する4つのメリット

調査で社食が第1位に選ばれた背景には、社食ならではの価値があります。
福利厚生として社食を導入する主なメリットを整理しました。

1. 社員の生活支援と手取りの実質アップ
物価高が続くなか、社食は社員のランチ代を「目に見える形」でサポートできる福利厚生です。
現金の手当と違い、食事という現物で提供するため、一定の条件を満たせば非課税で運用でき、給与で同額を支給するよりコスト効率が高くなります。

2. 採用競争力の強化
「社食あり」「ランチ実質半額」といった訴求は、求職者への強いアピールになります。
毎日使える福利厚生であるため満足度につながりやすく、他社との差別化要素として採用活動でも高く評価されます。

3. 健康経営の推進
管理栄養士が監修した栄養バランスのよい食事を提供できる社食は、社員の健康維持に直結します。
健康経営優良法人の認定基準でも、食に関する取り組みは評価対象。
長期的には体調不良の予防や医療コストの抑制にもつながります。

4. 社内コミュニケーションの活性化
リモートワークで減った社員同士の接点を、社食が自然に生み出します。
部署を越えた交流の場となり、出社率とエンゲージメントの向上に寄与します。

働きやすい環境づくりなら、スターツコーポレートサービスへ

社食に代表される「食」の福利厚生は、出社したくなるオフィスづくりの重要なピースです。
とはいえ、社食スペースの確保やオフィス全体のレイアウト、拠点の見直しなど、不動産の視点が欠かせない場面も少なくありません。

オフィス環境の改善から社員寮の最適化まで、人事・総務部門とともに働きやすい環境づくりを不動産の観点からトータルでご支援しています。
コミュニケーションが活性化する空間づくりを通じて、社員のエンゲージメントを高め、生産性の向上へと導きます。

「社員が活きる、場をつくる。」当社の強みを、貴社の組織力強化にお役立てください。

調査概要
調査名：「出社したくなるオフィス設備」に関する意識調査
調査対象：OZmall（https://www.ozmall.co.jp/）会員
調査対象の属性： 20・30代：54名、40代：112名、50代以上：186名
有効回答数：352名
調査期間：2025年11月27日〜12月4日
調査方法：会員向けにメール送付しWebで回答

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執筆者

スターツコーポレートサービス株式会社　COPPO!編集部

当社の特徴

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